トラベルルール改正によるオンラインカジノへの影響【仮想通貨プレイヤー必読】

オンラインカジノの入出金手段として、仮想通貨を使うことは今や一般常識となっています。特に、ブックメーカーは仮想通貨メインが多いですね。

しかし、日本におけるトラベルルールの規制が強化されることで、2023年6月より国内の仮想通貨取引所では厳しい制限やルールが必要となります。

その結果、仮想通貨を利用するオンラインカジノのプレイヤーにも影響が出るので、対応策や準備が必要です。

そこで、この記事では、

• トラベルルール改正の基礎知識
• トラベルルール改正によるオンラインカジノへの影響
• 改正後も安全にオンラインカジノでプレイする方法

このような内容を図解しながら詳しく解説します！

クリプトプレイヤー必見の内容なので、トラベルルールを理解して安全にオンラインカジノをプレイしましょう！

そもそもトラベルルールとは？

トラベルルールとは「利用者の依頼を受けて仮想通貨の送付を行う取引所は、依頼人と受取人に関する一定の事項を、送付先の取引所に通知しなければならない」というルールです。

主に、マネーロンダリングやテロ資金の移動対策・防止のための施策で、不正利用があった際は追跡できることを目的としています。

よくわからないかもしれませんが、国内の仮想通貨取引所から出金したことがある人は無意識にこれをクリアしています。

例えば、コインチェックから仮想通貨を出金する際は、上記のようにどこの誰に何のために送金するのか入力が必要です。これを送金先に通知するのが取引所の義務でありトラベルルールです。

ちなみに、トラベルルールは2022年4月から本格導入されており、取引所はそれまで不要だった上記の情報を入力必須としました。

このルールがさらに強化され、FATF（金融活動作業部会）が国際基準に基づいた規制を導入する運びとなりました。

2023年6月開始のトラベルルールは「通知対象国」と「通知システム（プロトコル）」によって入出金可否の判断をします。

基本的に、トラベルルールに則って通知すべき国に通知システムが違うため通知できない場合（国内・海外どちらも）は送受金できません。

個人には以下のような影響が出ます。

そして、オンラインカジノの利用のために、海外取引所を使っていた場合は使えなくなると考えておくべきです！

現状「送金できるところもある」と考えられますが、各取引所でルールや対応が異なり、場合によっては資金が反映されず失う可能性もあるのでもはや取引所は経由しないのが一番！

トラベルルール改定により義務化されている必須の情報

おさらいのため、2022年のトラベルルール改定により必要となった情報をまとめましょう。

国内の仮想通貨取引所から、別の取引所やウォレットに送金する際、必ず入力する情報があります。

おさらいは不要！という人は「トラベルルールの改正内容」へ進んでください。

• 受取人の氏名・住所・仮想通貨アドレス
• 受取側の仮想通貨交換業者の有無
• 受取側の業者がある場合はその名称
• 取引の目的

ちなみに、国内取引所からオンラインカジノへの送金はできません。国内から海外取引所へ送金したあと、オンラインカジノへ入金するのが基本です。

受取人の氏名・住所・仮想通貨アドレス

まず、基本情報ですが氏名や仮想通貨のアドレスは必須です。

日本暗号資産取引業協会によると「住所」も必要ですが、この「住所」は自分が住んでいる住所ではなく顧客識別番号を指しているので、実際に住所は入力しません。

さすがに毎回住所を入力するのは手間でしかないので、各取引所では本人確認（KYC）を義務化することで省略しています。

受取側の仮想通貨交換業者の有無・ある場合はその名称

受取側の仮想通貨交換業者は、例えばコインチェックやGMOコイン、バイナンスやバイビットなどの海外・国内仮想通貨取引所です。もしくは個人ウォレットを指します。

「他社の名称を具体的に入力するの？」と最初は抵抗するかもしれませんが義務です。筆者はよくコインチェックからバイナンスやバイビットを選択して送金していますがすぐに反映しますよ！

取引の目的

最後に送金する目的を選択します。最終的にオンラインカジノに入金するとしても、このときは海外取引所へ送金するので別の目的を選びましょう。

個人が利用する目的としては、

• 販売所・取引所サービスの利用
• 国内の商品代金の決済

このあたりが多いでしょう。近年ではメルカリでもビットコインが使えるので、その際は商品代金の決済を選びます。

トラベルルール改正により、恐らく商品購入といった国内で完結するサービスは影響ありませんが、海外サービスを使うなら送金できない可能性が高いのでもはや仮想通貨業界の鎖国です。

トラベルルールの改正内容

2023年6月からのトラベルルール改正では、主に通知対象国でありプロトコルが異なる取引所への送金が不可能となります。

どちらも詳しく解説します。

• プロトコル（通知システム）とは？
• 通知対象国とは？

プロトコル（通知システム）とは？

TRUST	SYGNA	その他（不明）
コインチェック ビットフライヤー コインベースなど	ビットバンク GMOコイン DMMビットコインなど	バイナンス バイビットなど

トラベルルールの対応ソリューションとして、プロトコル（通知システム）を各取引所で採用しています。

同じプロトコルであれば、通知に必要な情報を共有できるシステムです。

具体的には、TRUSTとSYGNAの2種類です。

例えば、Pontaカードならゲオとローソンで使えますが、TSUTAYAカードは使えませんよね。同じイメージです！

TRUSTならビットフライヤーとコインベースで使えるけど、GMOコインでは使えない（SYGNAだから）といった感覚ですね。実際にどの取引所が採用しているか紹介します。

TRUSTを採用する取引所

通知システムとしてTRUSTを採用する国内・海外取引所ラインナップです。

この取引所間であれば仮想通貨の送受金は一通り可能となるはずです…が！実は取引所によってはそうもいきません。

例えば、コインチェックではTRUST対応ではない仮想通貨にフォーカスを当て、非対応なら入出金できないという複雑さです。

単純に「TRUSTだからオッケー」ではなく、取引所ごとのルールに従わないといけません。

SYGNAを採用する取引所

対して、SYGNA採用の取引所は国内で多いですね。ぱっと見選択肢が多くて使いやすいかと思いますが、ここでも取引所ルールが存在します。

例えば、DMMビットコインは送金画面に出てこない取引所はSYGNAだろうと使えません。GMOコインもSYGNA対応の一部の仮想通貨で送金停止を発表しています。

本当にわかりにくく、各取引所ごとの超細かいルールを逐一見ないといけないのはかなり面倒です。

さらに、通知システムが不明なバイナンスやバイビット、Gate.ioもあります。こうなれば次は「通知対象国」を見るしかありません。

通知対象国とは？

上記の通知対象国に本社を置く取引所には、送金するための情報通知が必要です。

ユーザーが入力した「何を誰に何のために送る」といった情報を通知します。

しかし、通知するシステムがTRUSTなのかSYGNAなのかで、異なる場合は通知できないので入出金も不可というのが今回の結論となります。

そして、通知対象国でなくとも通知システムが不明の場合は「TRUSTを採用していない」「SYGNAを採用していない」という観点から、これまた入出金できない可能性が高いです。

通知対象国の取引所	通知対象国以外の取引所
Coinbase（アメリカ） Kraken（アメリカ） Bitget（シンガポール） MEXC（シンガポール） Crypto.com（シンガポール）	Binance（マルタ） Bybit（ドバイ） KuCoin（セーシェル） OKX（セーシェル） Huobi Global（セーシェル）

単純に「通知対象国以外ならオッケー」ではないので要注意してください！

もはや考えるのが面倒になった人も多いと思います。

確かに、取引所ごとに細かい設定があって、それを知らずに破った場合は返金されない可能性もあるのでリスクでしかありません。

一応安全なのは、通知対象国以外の取引所を使う、または同じ通知システムの取引所を使うのが得策ですが、一概にそういえない状況であり、いつどうなるかわからない現状です。

トラベルルール改正によるオンカジ（オンラインカジノ）への影響

結論、オンラインカジノへ入出金する際は、まず通知対象国かを確認します。通知対象国以外なら、現段階で厳しい規制はありません（水色矢印）。

しかし、通知対象国以外でもプロトコルを公表しておらず、かつ「TRUSTではない」「SYGNAではない」という理由から弾かれる可能性もあります。その場合は送金しても資金が戻らずゴックス（資金喪失）状態となるので「リスクあり」です。

そして、同じプロトコルでも対応通貨以外は送受金できない場合がある（緑色矢印）ので、この場合は必要に応じて仮想通貨をスワップしないといけませんね。

TRUSTからSYGNAへ、そしてその逆ももちろん資金移動できません（赤色矢印）。

上図は入金を表していますが、出金も同じ状況の逆矢印になると考えてください。

トラベルルールの改定後にも安全にオンカジで仮想通貨を利用するには

トラベルルール改正後、オンラインカジノに仮想通貨を入出金するにはウォレットを活用するのがおすすめです！

使用するユーザーが多く管理しやすいウォレットといえば以下の3つです。

• メタマスク：拡張機能で管理するソフトウォレット
• セーフパル（SFP）：拡張機能で管理するソフトウォレット
• Ledger：デバイスを購入するハードウォレット

ハイローラーで資金が多い人は、完全にネットから切り離したハードウォレットがおすすめですが、デバイスを購入して管理する手間があります。

対して、アプリや拡張機能だけで管理しやすいのがメタマスクやセーフパルです。

特に、セーフパルはマーケット情報やスワップも簡単にできるので使いやすいですよ！

海外の取引所を介さないのでトラベルルールを気にしなくてOK！取引所の独自ルールにも縛られません。

クリプトプレイヤーはセーフパルの公式サイトからアプリや拡張機能の追加をして実際にさわってみてください。

セーフパルからオンラインカジノへの送金方法を簡単に解説しましょう。

このように、セーフパルを使ってオンラインカジノへの資金移動が可能となります。

海外取引所を使ってゴックスするリスクを負うより、ウォレットアプリを使って資金管理するのが安全ですね！

ウォレットから国内取引所に資金を送金すれば、無事国内の銀行に出金できます。

それでも仮想通貨のリスクを負いたくないという人は、ペイズなどの電子ウォレットに戻すのが堅実です。ペイズでは仮想通貨で入金しても日本円などの法定通貨に変換されます（仮想通貨で出金できない）。そこから国内の銀行に出金すればOKです。

まとめ

本記事は2023年6月から改正されるトラベルルールについて、仮想通貨取引所の動きやオンラインカジノへの影響を解説しました。

仮想通貨を使えるオンラインカジノは増えてきており、取引速度や激安手数料の恩恵を受けるべくクリプトプレイヤーも増加傾向です。

しかし、日本の厳しい取り締まりにより仮想通貨の保有者はまた肩身の狭い思いをすることとなりました。

個人的には仮想通貨でのプレイは快適なのでオンラインカジノでもかなりおすすめですが、今後さらに取り締まりが強化されるとそうも言ってられません。

ペイズやマッチベターなどの電子ウォレットに戻してオンラインカジノを利用するのが安全になるとも考えられます。